不動産は価格が安い時に買って、高い時に売却するのが理想です。しかしながら、不動産の価格がいつ上がるか、いつ下がるかはプロでも分かりません。そのため底で購入してピーク時に売却するというのは至難の業になります。
ただ、今後の値動きが全く読めないかと言えば、そうでもありません。このブログの中で何回か紹介しましたが、金利は一つの注目指標となります。そして金利以外にも、もっと直接的に価格に影響する指標があります。それは取引件数です。
不動産の取引件数は、不動産の価格の先行指標と言われています。取引件数が増えると、数カ月後に価格は上昇します。また取引件数が減ると、数か月後に価格は減少します。そのため、数カ月というレンジであれば、ある程度、価格を予測することは可能となります。
但し、このセオリーで取引しようとしても、取引件数の動きがなかなか読めないというのも事実です。住宅の場合、入学や転勤などの季節変動要因も加わるため、数カ月単位では、上昇トレンドなのか、下降トレンドなのか、良くわからないというのが正直なところです。
ここ数年は、もう不動産価格もピークアウトしたかなと思うと、再び取引件数が上昇し、価格の上昇基調を維持するような状況が続いています。しかも日銀が意図的にインフレ政策を行っているため、実需に反して不動産価格が吊り上がっているような現象もあります。一方で、地方ではまだまだ土地の下落が続いており、いつ今の上昇トレンドが終わるか分かりません。
不動産の取引件数は、ここ数年、「ゆるゆる」といった感じで伸び続けています。上昇する時はゆるゆる上がりますが、下降する時は一気に落ち込みます。登りの角度は緩く、下りは急斜面というイメージです。この性質は株のように価格が変動する他の金融商品も同じです。不動産の取引件数の減少が続くような状況が見え始めたら、素早い判断で物件を売り抜く覚悟が必要となります。
不動産の収益物件を購入した場合、取引件数の動きを見ながら、逃げ遅れないようにすることが良いでしょう。
